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狩猟を行う目的は趣味や害獣駆除などさまざまですが、獲った獲物を使って料理して最後まで命をいただくのは、自然界に存在する生き物の1つとしてマナーといえるかもしれません。 狩猟で得た野生鳥獣の肉を使ったジビエ料理は、珍しいだけではなく新鮮で栄養価も高い点が魅力です。 本記事では、狩猟で獲得した野生鳥獣を使ったジビエ料理の魅力やぜひ試してみたいレシピなどを詳しく紹介します。 目次 1狩猟の目的 1趣味として楽しむ 2害獣駆除 3環境の保全 4自然資源として肉や皮の利用 2野生鳥獣被害の実態 3狩猟の楽しみである料理 1シカ肉 2イノシシ肉 3クマ肉 4カモ肉 5ウサギ肉 6キジ肉 7カラス肉 4ジビエ料理の魅力 1鮮度がいい 2ヘルシー 3栄養豊富 4環境に良い 5ジビエ料理の注意点 1よく加熱する 2調理器具を分ける 3解凍は冷蔵庫で行う 6意外な美味しさも！おすすめのジビエ料理 1イノシシ肉のカイエット 2甘辛BOTAN丼 3鹿カツベーコン巻き 4鹿油淋 7狩猟の獲物を料理するのは醍醐味｜命をありがたくいただこう 狩猟の目的 狩猟を行う際には、鳥獣保護管理法で定められている通り、住所地の都道府県知事が発行する免許を事前に取得しなければいけません。つまり、思い立って狩猟を行ったり誰もが狩猟できるわけではないのです。狩猟の目的はさまざまあります。 趣味として楽しむ 狩猟を趣味として楽しむ人は少なくありません。自然豊かな地域に住んでいて、狩猟が身近なものである場合だけではなく、都会に住んでいながらときどき狩猟を楽しむために山に入る人もいます。 狩猟自体が自然を体感できるものであり、また野生動物と出会うことができる場でもあります。さらに、その野生動物たちと知恵を比べながら獲物を追う狩猟は、オンラインのゲームにはない醍醐味を感じられ虜になる人も多いようです。 害獣駆除 害獣を駆除するために狩猟を行うこともあります。鳥獣保護管理法で対象とされている生き物は、捕獲許可などを得ない限りは殺傷や捕獲が禁止されています。...

イタチによる被害は農作物や家屋への侵入など多岐にわたります。本記事では、イタチを捕獲する際に必要となる法律や許可、具体的な罠の設置や捕獲後の処分方法までを網羅的に解説します。正しい手順と知識を押さえることで、イタチ被害を最小限に抑えることができるでしょう。 正しい知識を身につけ、安全かつ適切にイタチ被害の対策を行うためのポイントをまとめていますので、ぜひ参考にしてみてください。自力での対策が難しい方に向けて専門業者の活用方法なども紹介しています。最後までご覧いただき、より効果的なイタチ対策につなげていただければ幸いです。 目次 1イタチを捕獲する前に押さえておきたい法律と許可 1鳥獣保護管理法の基礎知識 2オス・メス捕獲のルールの違い 3自治体への許可申請と手続きの流れ 2イタチの捕獲方法：罠の種類と正しい使い方 1箱罠・釣りエサ式、踏板式の特徴 2イタチが好む餌の選び方 3設置場所と仕掛けるタイミング 3毎日欠かさず行う罠の点検と安全管理 4捕獲後の処分方法：放獣と殺処分の違い 1放獣のやり方と注意点 2殺処分時のルールと届け出義務 5イタチを捕獲した後に行うべきこと 1糞尿清掃と巣の撤去 2ノミ・ダニの駆除と除菌 3再発防止のための侵入口封鎖 6イタチが引き起こす主な被害例と早期対策の重要性 7捕獲以外の方法：追い出し・忌避剤の活用 8自治体の対応と補助金の有無 9専門業者に依頼するメリットとデメリット 1業者が行う作業内容と費用相場 2依頼時に注意すべきポイント 10市販の捕獲器やグッズを選ぶポイント 11イタチの習性を把握する：捕獲を成功させるコツ 12違法捕獲を避けるための注意点 13まとめ・総括 イタチを捕獲する前に押さえておきたい法律と許可 イタチの捕獲には、鳥獣保護管理法や自治体で定められた申請手続きなどを正しく理解することが欠かせません。 捕獲前には、まず国が動物の保護と管理を定める鳥獣保護管理法に基づき、適切な許可を得る必要があります。違反すると罰則や厳重な処罰を受ける可能性があるため、自治体の担当部署などで許可手続きや申請状況を確認しましょう。加えて、イタチが都市部や農村部で混在する地域では、自治体ごとの取り組みが異なる場合があるため十分に調査することが大切です。法律面をしっかり把握することで、安全かつ適切に被害対策を進めることができます。 鳥獣保護管理法の基礎知識 鳥獣保護管理法は、野生の鳥類や獣類を保護および管理し、適切な狩猟や捕獲を規制するための法律です。イタチも保護対象に含まれ、自治体の許可なく捕獲を行うことは法律違反となります。法律の趣旨を理解し、動物愛護と被害防止のバランスを保つことが求められます。 オス・メス捕獲のルールの違い イタチのオスとメスでは、繁殖期や保護の観点から捕獲が制限される条件が異なる場合があります。繁殖期にむやみにメスを捕獲すると、生態系の維持に影響が出ることが懸念されるため、自治体によってはメス捕獲に特別な許可が必要となることもあります。対象となるイタチの性別や捕獲の時期については、あらかじめ許可先に確認しておくと安心です。 自治体への許可申請と手続きの流れ 自治体への許可申請は、捕獲申請書や必要書類を提出し、申請内容を審査のうえ許可証が発行される流れとなります。提出書類には、捕獲目的や使用する罠の種類、捕獲後の処分方法など詳細を記載しなければなりません。また、自治体ごとに異なる条件や追加書類がある場合もあるので、事前に担当課に問い合わせて手続きをスムーズに進めましょう。 イタチの捕獲方法：罠の種類と正しい使い方 捕獲の成功率を左右するのは、適切な罠の選定と設置方法です。...

目次 1センサーが車両を感知することにより、自動で消毒液を噴出 2導入コストが圧倒的に安い 3軽量でコンパクト 4農家だけでなく、運送会社にも導入実績あり 5まとめ 畜産農家にとって家畜伝染病の発生は最も避けたい事項の一つです。一度発生してしまうと、営農に大きなダメージを受けるのはもちろん、殺処分やまん延防止のための対策など、精神的にも経済的にもつらい作業が発生します。 近年においても、豚熱（CSF）、口蹄疫、高病原性インフルエンザの発生によって多くの家畜が殺処分され、被害を受けた方々には大きな爪痕を残し、また周辺の畜産現場においても広く影響を受けたのは記憶に新しいところです。 これらの状況を鑑み、普段から予防対策を徹底しておきたいところですが、基本となるのは伝染病を「持ち込まない」「持ち出さない」という点になります。そのため、農場に出入りする車両の消毒が非常に重要なポイントとなりますが、大掛かりになるほど導入に大きな費用がかかってしまいます。 そこで今回紹介したいのが、安価に導入でき、かつ利便性抜群の自動車両消毒装置「Mgate1000S」です。 センサーが車両を感知することにより、自動で消毒液を噴出 ゲート前で車両が停車すると、センサーがそれを感知して、左右3ヵ所・下面4ヵ所・合計10ヵ所のノズルから自動で消毒液が噴出されます。 非センサー式（動噴式ともいいます）の場合は、車両のドライバーが降車して作業を行わなければならないため、ドライバーの負荷が高く、またドライバーごとに消毒作業のバラつきが出てしまうため消毒ムラも生じてしまいます。 動噴式と比べ、センサー式の場合は作業負荷が大幅に低減できるとともに、均等な消毒液噴出が可能であるため、車両の出入りが多い場所においては特に重宝します。 また、Mgate1000Sは開発段階で防疫の専門機関（宮崎大学 産業動物衛生学研究室、北九州市 動物検疫所、新門司検疫場ほか）が監修しており、効果的に車両消毒が行えるような噴出設計が施されています。 左右のノズルが設置されているポール高さは3.9ｍとなっており、軽車両～大型車両の消毒までしっかり対応します。 導入コストが圧倒的に安い 一般的な車両消毒装置の場合、装置自体が大掛かりで場合によっては工事も必要になるため、導入価格は数百万円～千万円ほどに達します。そのため、仮に補助金によって半額が補填されたとしても、営農を大きく圧迫してしまいます。 一方で本商品は部材や行程の徹底効率化によって、効果的な消毒機能を有しながらも導入コストを百万円未満に抑えることができます。 そこまでコストにこだわる理由は、平成22年に宮崎県で発生した口蹄疫被害です。本商品は宮崎県の工場で製造されていますが、当時口蹄疫がまん延した結果、多くの畜産現場から「消毒ゲートを設置したいが費用を捻出できず、このままでは廃業するしかない」という声が同工場に多く寄せられました。 その声を受けて、「営農の持続させつつまん延を防ぐには、低コストで導入できかつ緊急時においても早急に対応できるような手軽さが重要」という観点から開発に着手。 各種研究機関の協力を仰ぎながら商品の完成に至った経緯があります。 口蹄疫の終息後も、より利便性を良く、効果的な消毒を行うためにマイナーチェンジを繰り返し、現在の仕様に至っています。 軽量でコンパクト 常設式の車両消毒装置は設置に大掛かりな工事が必要になり、動かすことができないため消毒ポイントの変更に対応できません。 一方で本商品のような移設可能なタイプは、例えば車両の侵入ルートが変更になった場合などにおいても柔軟に対応することができます。 また移設可能タイプの場合でも、一般的な移設可能タイプは解体作業や構成部品の移動に大掛かりな機材が必要となるため、移設の際にコストがかかってしまったり、緊急移設などの対応に遅れが出てしまいます。 本商品は軽トラックにも積載できるコンパクト仕様であることから、防疫現場において対応にスピードが求められる場合においても即座に対応することができます。 農家だけでなく、運送会社にも導入実績あり しっかりとした予防対策を実施している農場においては、出入りする関係者以外の車両にも気を配っています。 畜産飼料や資材の運搬が発生する運送会社の場合、自社車両の消毒を徹底することにより、出入りする農場関係者からの安心や信頼を得ることができます。 畜産農家への出入りが多い運送会社においては、すでに車両消毒を実施している事業所もありますが、動噴で消毒を実施しているケースも多くみられます。 長距離で夜間に帰社するドライバーにとっては特に、業務後の手動車両消毒はなかなかしんどい作業になりますので、センサー式を導入することによって、ドライバーの負荷軽減につなげることができます。 まとめ 日本国内はもちろん、近隣諸国においてもアフリカ豚熱をはじめとした家畜伝染病の発生が継続的に確認されており、家畜伝染病の侵入・発生リスクは高い状況にあるといえます。 特に、これからの季節は高病原性インフルエンザの発生リスクが高くなる時期です。口蹄疫で被害を受けた現場の切実な声と現実を知るからこそ、これまで導入を諦めていた農家に方々にも是非お勧めしたい商品です。 ★自動車両消毒装置「Mgate1000S」商品詳細 ご検討される方は、こちらの商品詳細ページをご覧ください。...

昭和34年に設立され、60年以上の歴史がある「大阪府猟友会」。猟友会としては数少ない「内閣府認定」の公益社団法人です。今回は事務局長の田中茂雄さんに、公益社団法人となるまでの経緯や日ごろの活動についてお話を伺いました。 きっかけとなったのは伊丹空港のバードストライク防止の仕事 ーー内閣府認定の公益社団法人になられるまでにどういった経緯があったのですか？ 田中さん：国が公益法人を平成25年から改めてスタートしたいと発表して（平成20年に新公益法人制度が施行）、5年の移行期間の間に猟友会だけでなくいろいろな団体が公益の認定をもらおうとがんばった。大阪府猟友会でも公益を狙おうということだったので申請して、まずは平成25年に大阪府から認定をもらいました。 関西国際空港が民営化して数年後のときに、「公益社団法人になられたんだったら、バードストライク（空港に離着陸する航空機と鳥の衝突）を防止する仕事をやってもらえませんか？」と依頼されたんですよ。 関西国際空港と伊丹空港は経営統合しているから伊丹空港もやることになったんだけれども、土地が大阪と兵庫にまたがっているから、半分は兵庫に行って手続きをしなければいけなかった。毎年申請しないといけないし、大阪では公益でも兵庫では関係ないから申請方法も違う。それで全国区の公益をとろうと申請して、平成26年に内閣府の認定をもらいました。他の地域は分からないけど、内閣府認定は少ないんじゃないかな。 これからの猟は「罠」。大阪ハンティングアカデミー以上のものを作る 田中さん：平成28年に「大阪ハンティングアカデミー」という学校を立ち上げたのですが、会費をもらってやるにも内閣府の認可を取らないとできなかったんですよ。いろいろな面で申請や許可が必要でした。申請もしっかりとした内容でないと認可をもらえない。そうやって学校を運営してきたのですが、5年後には募集かけても人が集まらないという状況になり、さらには新型コロナの影響もあったのでやめました。 一旦はやめたんだけれども、希望がぱらぱらと出てくるので、今年からまた新しく立ち上がる予定です。大阪ハンティングアカデミー以上のものを作ろうって。前回のように5万円という費用は出しにくいと思うので、2〜3万円で「大阪府猟友会狩猟者育成プロジェクト」という名称で実施していきます。 これからは「罠」なんですよ。今までは銃を重点的に教えてきましたが、希望する人が少ないので、「罠をどう教えていくか」を主としてやっていきます。今までは「罠みたいなものは猟やないわい」という感覚だったけれども、「これからの猟は罠や」という風に変えなければいけない。私たちのように銃猟をやってきた人間は、簡単には考え方を変えられないんですよ。それでも状況や世間に合わせて、そうした古い感覚を変えていかないと。 先日は兵庫県で罠を作っている会社から「学校で罠猟を教えるのであれば協力したい」という話ももらった。私たちもこうした協力してくれるところを求めていかないといけない。 今回初めて14人の役員の中にも罠猟の免許のみを持っている人材を1名入れたんですよ。銃猟免許を保持してない役員は異例ですが、罠を中心に教えることを初めてやっていこうと準備しています。教えるのは私たちのような経験者だけでなく、林野庁や大阪府庁の職員、大阪府警といった肩書きのある人もいる。これからはそこへ専門的な業者も加えてより一層内容の濃い育成計画をたてていきたいと考えています。 先ほどお話ししたプロジェクトは令和4年10月から令和5年3月にかけて平日に全6回、50名ほどの規模でおこなう予定です。他にも、10月18日には高槻国際射撃場で「わな猟の捕獲技術講習会」ということで教室で教える座学と、射撃場などの広い場所での実技を学ぶ講習会を実施予定です。例えばくくり罠であればどうやって作るのか、作ったものをどうかけるのか。実技でしっかり教えなければいけない。 ーー今までの受講者の年齢層はやはり高めでしたか？ 田中さん：狩猟免許は20歳から取得できるので20〜70代と幅広く募集をかけていましたが、実際の応募者は40〜50代かそれ以上でしたね。20代はいなかったんじゃないかな。 男女ともに募集して、女性は50人中平均3〜4人でした。5年の間に解体の実技もおこないましたが、女性で「気持ちわるい」と言う人はいませんでした。「私やります」と言うのは女性でしたね。感心しましたよ。イノシシの皮をむくのも上手だし、早い。 被害が少ないからといって放っておくのは不公平。1、2件の被害にも協力する ーー解体のお話も出ましたが、ジビエ肉の活用にも力を入れていらっしゃいますか？ 田中さん：そうですね。獲って捨てるようなもったいないことをしてはいけない。食べられるところは全部食べる。 ーー大阪でジビエ肉の加工施設は増えていますか？ 田中さん：保健所が認めている施設がゼロなんですよ。大阪府と各市町村で協力してそういった施設を立てようと計画したこともあったんです。知事と柏原市でやろうとなって予算をとってくれましたが、市民が反対して頓挫しました。能勢でもやろうとしたけれども、最終的には地元住民が反対した。 でも分からないことはないんです。猟で止めさしした個体を持って行って加工する施設なのですが、どうしても「と殺場」という感覚が皆さんの中にある。だから大阪には保健所に認められた施設がない。自己責任であげたりもらったりはできるけれども、売り買いはできないし、業者とのつながりもできないんですよ。 ーージビエ肉は全国的に流通が課題だと言われていますが、地域住民の理解などスタートラインのハードルが高いのでしょうか。 田中さん：鳥獣被害の多い地域の住民は認めてくれるんですよ。大阪は和歌山や奈良と比較しても被害は10分の1ほど。被害が少なくてありがたい地域なんです。被害が少ないから認識も薄くて皆さんが反対する。府議会で議題としてあげてもらっても予算がとれない。被害が少ないから当然ではありますけどね。 全体では1件や2件かもしれないけれども、被害をうけている人がいるわけだから放っておくわけにはいかない。多いからやる、少ないから放っておくというのは不公平。私たちは少なくてもやる。他の地域と比べて被害が10分の1であっても、耳を傾けて協力していますよ。 ーー大阪ではどういった動物の被害が多いですか？ 田中さん：能勢や豊能など、北の方にはシカがたくさんいます。イノシシは南の方にいるけれども数が少ない。シカはメスが約80％だから、子どもがたくさん生まれる。双子や三つ子が生まれるわけではなく一頭ずつしか生まれないけれども、メスが多いから他の動物と違ってものすごく増えるよね。 ーー被害が出て個体数を減らさないといけない場合は銃猟がメインですか？ 田中さん：そうですね。今までは銃が中心でしたが、北部では罠も多いですよ。罠に入ったシカを銃で止めさしするのも一つのパターンです。銃猟をする人が少なくなってきたから電気でやっている人もいます。 ーー後継者不足などの課題があってもなかなか進めづらいのがもどかしいところですね。 田中さん：地域によって被害数の差はあるけれども、やるべきことは継続していく。他の地域に比べて被害が少ないからといって、学校を立ち上げなくていいとは思わない。大阪からいろいろなものを広げていきたい。これまでも奈良や和歌山など他県の講師教育にも協力してきたんですよ。それでもなかなか広がっていかないのが現実ですね。 編集後記 今回は、大阪府猟友会が公益社団法人となるまでの経緯や狩猟学校の立ち上げなど、さまざまなお話を伺うことができました。中でも罠猟を中心に教える学校の立ち上げのお話はたいへん興味深く、ハンターの高齢化や後継者不足などの課題解決に向け、業界の変化にも柔軟に対応されているのだなと感じました。 イノホイでは、猟友会の紹介や鳥獣被害対策の取り組みなど、取材を受けていただける方を随時募集しております。興味をお持ちの方はこちらのフォームからお問合せください！ おすすめ商品 激安でも獲れます。くくり罠用踏み板イノシシホイホイ 完成品 年間数千個の出荷実績がある、大人気のくくり罠です。設置に必要なものが全てそろっており、届いてすぐに仕掛けることができます。 ファーレ旭式 箱罠ビッグサイズ【片扉】...

目次 1鳥インフルエンザについて 2口蹄疫について 3豚コレラについて 4主な家畜伝染病対策とは 5自動噴霧装置について 1そもそも...自動噴霧とは？ 2自動噴霧装置は一度設置すると移設できない？！ 3導入には多額のコストがかかる 6まとめ 鳥インフルエンザ、口蹄疫、豚コレラといった伝染病から大切な家畜を守るためには、徹底した消毒など事前の対策が大変重要となります。 生産現場の方々は強い緊張感を持っており、多くの農場でこれらの伝染病を予防するために厳重な対策が行われます。 家畜伝染病対策の重要さはわかるけれど、どこから対策を行なえばよいのかわからない、自分で消毒を行っているけれど正しい方法かどうかわからない、といった不安がある方もいらっしゃるのではないでしょうか。 そんな方に向けて、今回の記事では家畜伝染病予防対策を今一度見直し、事前対策の重要性と具体的な対策方法についてご紹介したいと思います。 まずは近年の家畜伝染病の状況について振り返っていきます。 鳥インフルエンザについて 近年の鳥インフルエンザの状況を見てみると、2年10か月ぶりに発生した令和2年の高病原性鳥インフルエンザでは、同年3月時点で18県52事例が確認され、殺処分数は約987万羽にものぼりました。 100万羽を超える大規模農場でも複数発生するなど、農場単位でも過去に例がない規模となり、採卵鶏農場でも発生したことから鶏卵の価格にも影響を与えるほどの状況となりました。 高病原性鳥インフルエンザウイルスはヨーロッパから国内へ来る渡り鳥によってウイルスが持ち込まれたと考えられており、西ヨーロッパや韓国でも同ウイルスでの事例が確認されていました。 口蹄疫について 平成22年10月、国内で10年ぶりに口蹄疫が宮崎県で発生しました。口蹄疫ウイルスは、牛、水牛、豚、山羊、めん羊など39種類の偶蹄目および11種の齧歯類に感染するウイルスで、非常に感染力・伝染力の強いウイルスです。 畜舎の消毒や農場を出入りする車両消毒、移動制限、感染が疑われる牛豚などの殺処分・埋蔵などの防疫対策が講じられましたが、宮崎県で発生した口蹄疫では297,808頭の家畜の命が奪われ、畜産業のみでなく地域経済にも多大な影響を及ぼしました。 このような大規模な口蹄疫発生以降、畜産防疫体制の強化に向けた改善方策が重要な役割を担い、平成23年3月29日に「家畜伝染病予防法の一部を改正する法律」が成立しました。 豚コレラについて 強い感染力と致死率が特徴の豚コレラウイルスは、豚とイノシシに感染する病原ウイルスです。現時点で豚コレラウイルスに感染した動物への治療法はなく、発生した場合は家畜業界へ甚大な影響を及ぼすことから家畜伝染病予防法のなかで「家畜伝染病」に指定されています。   鳥インフルエンザ、口蹄疫、豚コレラといった近年影響を及ぼしている家畜伝染病について改めて振り返ってみると、畜産業界だけでなく地域経済にも大きな影響を与えたことがわかりました。このような事態を再発させないためにも防疫対策が重要な役割となります。 主な家畜伝染病対策とは 多くの農場で家畜伝染病対策はどのように行われているのでしょうか？ 主な対策として行われているものを例に挙げます。 ①作業する人の手指の消毒 ②長靴の履き替えや衣服の消毒 ③農場内の消毒④農場へ出入りする車両の消毒 ⑤野鳥侵入を防ぐネットの設置 車両消毒の様子を動画でご覧ください。 上記を見てもわかる通り、家畜が関わるすべてのものに対して徹底した消毒を行い、伝染病を「持ち込まない」「持ち出さない」「拡げない」ことが予防対策の重要なポイントとなりす。 特に伝染病を自らの農場へ持ち込まない、外から持ち込ませないためには、移動時に使用する自動車やトラックへの消毒が一つの対策ポイントとなることから、車両を消毒するために多額の費用を投資し専用装置を設置する農場もあります。 農場の作業や出荷・搬入時に避けることのできない自動車は農場内でも大変重要な消毒ポイントとなります。 この「車両消毒」についてもう少し深ぼっていきたいと思います。 車両の消毒方法...